ビジネスインテリジェンスのシステム上で地理情報を活用

Spectrum Spatial for Business Intelligence

様々なベンダから提供されているビジネスインテリジェンス(BI)の各々のソフトウェアに位置情報分析を統合するソリューションです。
ビジネスインテリジェンスに位置情報のパワーを加えて視覚的にビジネスの状況を理解できるようになるため、意思決定に携わるエグゼクティブの視点からでも、位置情報や空間データがビジネス与える相当なインパクトを容易に理解できます。

ビジネスインテリジェンス(BI)は高度なクエリ、分析、レポート作成、スコアカード作成などを実現します。その一方、インフラ配置、人口統計、営業テリトリー、流通網など地理的な情報を比較し、検索し、抽出し、ビジュアライズする機能は限られています。

地理的情報のビジュアライズ

BIではビジネス情報を容易に理解するためにレポートや表、グラフを活用します。しかし地理的なパターンや傾向、地域間の相対的な比較は把握が難しい場合がほとんどです。Spectrum™ Spatial for BIは、BIシステムと統合することにより、これらの情報を地図上で表現し、より高度な利活用を実現します。

 

情報の双方向性

Spectrum™ Spatial for BIはレポートからマップへ、あるいは逆にマップからレポートへデータを受け渡しする機能を有しています。BIシステムで抽出した情報がどのような分布を示すのかマップ上で確認したり、マップ上の分布から特定の範囲を指定してBI側に戻した上で、改めて特性を分析するなどの活用が可能です。

 

地理的フィルタリング

駅から500m圏、海岸線から1km以内といった地理的なフィルタリングを行うことによって、地域的に選択した集団の特性をBIで分析し、地理的な関係性を論ずるといった地理的視点による分析が可能となります。

 

BI データのエンリッチメント

一般的にはBIシステム単体では利用しない人口統計や災害リスク情報などの地理的な外部データを統合的に活用することで、市場規模の把握やリスクの数値的評価などが即座に得られます。経営層による重要な経営上の意思決定にメリットがあります。

Spectrum™ Spatial for BIにより、空間分析およびビジュアライズとBIシステムの機能が統合されます。ロケーション情報から得られた圧倒的なビジネスのインサイトをフル活用することができます。

多くの組織では、以下のようなニーズが存在しています

  • 売上、費用、人材などのパフォーマンスを把握し、対象となる顧客および潜在顧客を地理的に理解すること
  • 対象となる市場を特定し、対象となる顧客層や投入する製品計画に基づいた販売戦略を地域特性に応じて立案すること
  • 店舗網の構築、店舗の商圏分析、マーケットシェアなどを地域ごとにプランニングすること
  • サービス管理や業務の実行リソース、技術者の人員配置、営業テリトリーの最適化など、組織の資産を最適に地理的に配置すること

Spectrum™ Spatial for BIは、多彩なBIツールと連携します

Actuate®、BIRT™、SAP Business Objects、IBM Cognos、Oracle (OBIEE および Hyperion)に加え、Tableau、QlikView®、MicroStrategy、Excel®によるMicrosoft Reporting Services など、ビジネス現場での高負荷に耐えうるBIツールに対応しています。
Spectrum™ Spatial for BIのアーキテクチャの特長の一つは、マッピング機能およびデータがBIアプリケーションと同一サーバーで実行される必要がないという点で、このために高速な処理が実現します。

Spectrum™ Spatial for BI はBIと強力な空間分析機能を双方向に統合する高機能でありながら、導入が容易なソリューションです。専門的な地理的分析知識を持たないマーケティング分析やビジネス分析を担う知的ワーカーでも、ビジネスインテリジェンスのシステム内で情報の地理的コンテキストが理解できるようになります。

導入のメリット

  • 完成度の高い地理的な分析プラットフォームを、主に意思決定層が利用するBIシステム上で構築できます
  • 既存の企業内レポートポータルを活用して、地理的分析の導入ユーザーを拡大できます
  • 既存の企業内認証およびアクセス制御機能を利用することにより、多くのユーザーが地理的分析の深い情報理解を得られるようになります
  • GISエキスパートやコードを記述することなく、空間分析のメリットをすぐに得られるようになります
  • 空間情報を基にした情報を集約することにより、よりクリティカルな経営判断の材料が得られます